デジトレ診断データから見える中小企業のデジタル活用

3,500件を超える自己診断のデータ

「デジトレ診断」は、自社のデジタル活用状況を自己診断できるツールです。自己診断の結果から自社のデジタル活用を強化するための対策や実践的な取り組みガイドを得ることができます。

2021年12月からデジトレ診断(100問)の提供を開始し、2022年7月から50問版のデジトレ診断Quickを開始しました。2つの診断の合計は3,543件(2025年3月15日時点)となりました。

中小企業が自ら評価したデジタル活用度の総合スコアは81.3点(200点満点)です。

200点満点の半分に満たない81.3点という自己診断結果を見ると、多くの中小企業が、自社のデジタル活用の現状に必ずしも満足していない状況がわかります。

総合スコアの平均は2021年から2023年にかけて下がりますが、2024年には再び上昇しています。

総合スコア構成する5つの分野別では、情報を潤滑剤として現場を円滑に回す取り組みである「体幹力」が最も高く21.6点(40点満点)、社内にある情報の整理整頓により情報の使い勝手を良くする取り組みである「基礎体力」が次いで17.1点(同)、そして、自社の魅力を社外へ伝達し、顧客やファン、共に働く仲間を増やしていく組織の力である「伝える力」が15.4点(同)という自己診断結果となりました。

体幹力:事業にデジタル技術を取り入れていく上で軸となる組織の力。意識的に情報を潤滑剤として現場を円滑に回す取り組み。

基礎体力:事業にデジタル技術を取り入れていく上で土台となる組織の力。社内にある情報の整理整頓により、情報の使い勝手を良くする取り組み。

回転力:デジタル技術を取り入れて、より速く、より少ない人数で、より高い品質で事業を回し続ける組織の力。

伝える力:デジタル技術を活用して自社の魅力を社外へ伝達し、顧客やファン、共に働く仲間を増やしていく組織の力。

つながる力:デジタル技術を使って、顧客や協業先とより密接で深い関係を構築していける組織の力。

従業員規模別のスコア

従業員規模別にみると、従業員数100~200名、200名以上の企業、5名以下の個人や小規模企業のスコアは全体平均の81.3よりも高くなっています。一方で6~100名の規模の企業は平均を下回るスコアとなっています。従業員規模の大きい企業ではデジタルを比較的上手く活用し始めている一方で、従業員を抱える100名以下の企業では、まだデジタル活用の余地が大きいことがうかがえます。

業種別のデジタル活用の特徴

総合スコアを業種別に比較すると、情報サービス、士業・コンサル、宿泊、理美容・整体などのスコアが高い傾向があります。デジタルを仕事としている業種やBtoCの業種は顧客からの要望などデジタル活用に迫られる環境に置かれていると感じます。一方で、介護・福祉、運輸、不動産、飲食などは総合スコアが平均よりも低めです。まだまだデジタル活用による改善の余地が残っています。

5つの力のスコアに業種の特徴が現れています。BtoCの業態は「伝える力」のスコアが特に高く、理美容業、宿泊業などはWEBサイトから予約できるシステムを用意したり、顧客管理のツールを使ったりしていることが予想されます。
自社の課題や顧客、取引先からの要望に応じて、やりやすいところから始めて見ることも有効です。

継続しているのは「回転力」と「つながる力」の課題

デジトレ診断を開始したころから共通の課題は「回転力」13.3点(20点満点)と「つながる力」13.9点(同)です。
中小企業では社内業務プロセスの効率化、データ活用を課題と感じている企業が多いです。また、顧客や取引先など社外とのやり取りもデジタル化で効率化できる期待が込められていると思います。

デジタル経営の自主トレをサポートするツール群

当社では、「日本の中小ビジネスのデジタル経営スピードを最速にし、デジタル経営幸福度を最幸にする。」をビジョンに掲げ、デジトレ診断をはじめとする、中小企業のデジタル活用を促進するサポートツール群を提供しています。

中小企業者自身でデジタル経営の自主トレができるよう、またITコーディネータや中小企業診断士、経営指導員などの中小企業支援者の効率化を図れるよう支援ツールを提供しています。

ぜひ弊社Webサイトもご覧ください。https://dejitore.com/selftrainingtools

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